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[[社会情報入門]]


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+"・屋外で端末を使用するビジネスマン
+・屋外で課題などをする学生
+・使用人数は未知数だが非常に多いはず"
+JRを利用するすべての人がスムーズに移動することができる。
+LINEを使用している人全て。世界規模で2億1500万人、国内で5800万人。
+"oucナビで掲示板を見ることができれば休みの日であったとしても学校にわざわざ行く必要はない
+もし電子掲示板のようにエラーが起きたとしても学校に行き、紙の掲示板を見ることができれば情報を得られずに困る生徒はいなくなる"
+"SNSの利用者が対象
+人が集まった時に個人のSNSを確認する人に効果がある。"
+SNSを利用している人口
+SNS利用者みんなに効果あり。
+Twitterを利用している全ての人が対象者となり、災害時に情報を確保できる。
+Wi-Fiが学内で普及するとほとんど全ての学生がそれを使用することが期待できる
+Wi-Fiを安全に使いたい人が安全にWi-Fiを使える
+アプリを入れれば全員使える。
+あまり普段食堂を利用しない人に効果がある
+いうまでもなく学生の席取りに関わる負担が大幅に低減するだけでなく、授業がない時間に講義室を閉めることができなくもないので、教室を消灯出来、大幅な節電が期待できる。また、教授が事前に予約状況を見ることで、どこに誰がいるかが分かるようになる
+いじめられた人、何人でも。
+インターネットを日常生活で使う人に効果があり、最大で全世界の人々が利用することが出来る
+インターネットを利用していない人たち(平成２６年時点で国民の約１８％)
+インターネットを利用できない人や使用方法に疎い人たち全て
+インターネット機器をまだよく理解してない人を対象として多くの人の知識を増やす
+インターネット利用者
+エネルギーの無駄遣いがなくなり長い目で見れば利益がでてくると考えられる。
+おもに研究者、大学生や先生など。大学図書館に頻繁に行けない人に効果がある。将来的に利用していけるので多くの人が利用する。
+オリンピックを実地で観ているような感覚を得たい人や、体の動かせない障がい者。ゲーマーなどその他大勢
+お年寄りや体の不自由な人が楽に外出できるようになり、それ以外の人も誰でも利用することができる。
+この例でいえば、対象者は学生、個人で端末をもっており、慣れている学生には効果あり、また教職員の負担も減らされる。
+これから社会に出ていく生徒・学生にインターネットに対する正しい知識をつけさせる。
+これから生まれる全国民を対象とし、１００年後位には国民のほとんどが利用していることになる
+これらのシステムを使う企業、学校にメリットがあり、遠隔地から指示できることで新しい授業の形が生まれる。処理能力をあげていけば何人でも使える。
+コンサートにくるお客さん
+すべての人々。
+すべての大学生を対象とする
+スマートフォンの技能が劣っていても、他の人と平等な成績判断ができるようになる。
+スマートフォンを使っている学生にとっては大きな効果がある。
+スマートフォンを入手することによってインターネットでの利用がすぐに行えて、即座に調べたいことを調べたり、SNSで友人と会話したりできる。 ほぼ自分専用のスマートフォンである。
+スマートフォン保有率9割超とのデータがあるので所持していない者が対象、授業参加が容易となる
+スマホ、ノートパソコンを持つ人全てに効果がある。利用者の最大は１億人に満たないといったところであろう。
+スマホの充電が切れて、授業に参加できないということがなくなる。たくさんの学生が使える。
+スマホを使用する若い世代。
+その教科の授業の履修を希望する生徒たちを対象とする。希望人数によるが、数百人単位にのぼると予想される
+たくさんのお年寄りが1人でも生活できるように
+たくさんの人
+つくってから成功すればつくるのにかかった費用はカバーできる
+ネットワークを利用する全ての人
+ネットをよく利用する人
+ネットを敬遠しているお年寄り数十人
+ネットを使って情報を流す人全員
+ネットを利用する世界中の人に、ゆるキャラについて知ってもらえる
+ネット利用者、危険なサイトへのアクセスを阻止できる、数千万人。
+"バスに乗る人、電車に乗る人が対象。
+小樽駅の商大前行きのバス停に並ぶ人の列だとおよそ40人程度。"
+バスを利用する商大関係者が対象で、どんな状況でもほぼ確実にバスに乗れることになる。
+パソコンやタブレット端末を持たない高齢者など。地域によって人数に差
+パソコンや情報について不安を感じる人々。パソコンや携帯を使う世代。何人でも利用できる。
+パソコンを使えないという理由で雇用機会を失う人を救うことができると思います
+ほとんどの学生がTwitterやFacebookなどのSNSを使用しているので、それらの学生を対象とする。
+メディアリテラシーを身に付けたいと思っている人たちに、情報の取捨選択ができるようになってもらう。やろうと思えば何人でも利用できる。
+"もし、インターネット学習塾が大手になれば、学生層からの利用者が増え、YouTubeやニコニコ動画であげるとすれば、宣伝収入も期待できる。
+対象者は、主に受験生などの学生で、塾に行くお金や時間の余裕がない人にとっては、有難いサービスだと思う。全国の学生が見ると思うので教員などの質にもよるが約2000万人ぐらいではないかと思う"
+ヤフーはパソコンを利用する家族全員に、YouTubeはコメントなどをする子どもに直接アピールすることができる。
+やる気のある人に国からの援助をしてもらう
+ライブ会場から遠く離れた場所にいる人々
+リアルタイムで空席状況を把握することで学生がスムーズに食堂を利用できる、満席で食堂利用を諦めていた学生が利用出来るようになる
+ローカルネットなので機器一つに対して1人、費用対効果は最悪
+わからない
+悪い人が悪いことをできないように
+悪い人が悪いことをできないようにする
+違法ダウンロードを行ったもに対して。作者は著作権が守られる。インターネットを利用するすべての人。
+一人暮らしの高齢者
+一大学の全学生の学習の効率を上げる。
+一般の家でも話し相手としての需要が高まる
+一般向けというよりはビジネス向け。またコールセンターなどの業務にも役立てると思われる。
+一般人
+一般的な教科書のサイズが見にくい生徒も文字を見やすい大きさに拡大して閲覧することが可能なため、ほとんどの生徒が同じ環境で教育を受けることができる。
+"運転が困難な高齢者や障がい者
+通勤に交通機関を使う人"
+液体で汚れた箇所を綺麗にしたい人
+援助された発展途上国の子供達が大人になった時に、援助した国に投資してくれると、その国に効果がある。
+音楽業界の人間を対象とする。音楽業界の主力企業が代替ファイルを採用することで音楽を聴く人間の多くが利用することとなり、音楽業界の再興につながる効果が期待できる。
+"下痢や腹痛に悩まされている人を対象に月200円のサービスとして提供する。
+最初は中規模の鉄道駅を対象に一定期間テストを行い、利用者が増える見込みがあるならば大規模の駅や商業施設などトイレの需要が高いところに徐々に設置していく。
+徐々に利用者が増えて利益がプラスになると見込む"
+家庭、企業、学校などで、データの保存や管理が容易になる。
+我々大学生を対象とする。他県や海外などの離れた学生と画面越しに話し合うことにより多角的な意見を吸収できる。画面のサイズを考慮し最大10人程。
+介護職に就いている約120万人。
+"会社の人
+最大人数"
+会社設立回線工事800億 対象者は世の中の人間に効果がある
+回線トラブルも減るためよい
+海外にいって様々な力をつけたい人
+開設したインターネットサイトを支援物資の要求を被災者側が、閲覧として支援希望側が使用するため、地震の規模によっては、最大全世界の人々が対象となる。
+各会社の経営戦略対象者
+各地域の人々を対象とし、イベントへの呼びかけにおいての利用などによって地域の活性化を図る
+確実な情報がインターネット利用者に提供される。
+学校で授業する教員や生徒対象で、情報の流通を効率化
+学校の生徒、300くらい
+学生、職員を対象にし、そこにいる人をルーターの数で割った人数が使う
+学生。また、教育を受けたいと思いながら何らかの都合で学校に通えない人。何人でも。
+学生2000人
+学生が、質の高い、自分にあった授業をうけられる。
+"学生がわざわざ図書館前の掲示板を見に行かずに済む。掲示板を見忘れても学校へ戻らずOUCnaviで確認することが出来るので便利になる。
+利用人数は商大の学生全員。"
+学生が対象で情報共有が容易にできるようになると思います。
+学生たちは、講義に臨場感が生まれ、集中してサテライン講義を受けることができるため、講師の微妙なジェスチャーなどから内容の理解をより深めることができる。また、従来と同じく設備があればどこでも何人でも繰り返し同じ講義を受けることができる。
+学生は電車などでは紙に書いたりするのは困難だが、スマホでできるmanabaならいつでもどこでもやることができる。
+学生も教授も講義を速やかに開始できる
+学生を対象とし、動画なので、何人でも見ることができる。
+学生を対象とする
+学生を対象に、大学の全校生徒が利用
+学生を対象に費用を援助する
+学生向けのものになると思われる。利用者はかなり多いだろう。
+学生全員、教員にメリットがある
+学生全員、自分の必要な情報がどこからでも確認でき、見落としなども少なくなる。
+学生全員。今はスマホの普及率が限りなく100パーセントに近いため。
+学生全員。最大役２０００人。
+学生全員が使用し、わからないことを書き込めばわかる誰かが回答してくれる。通知機能等をつければ、質問して即座に回答してもらえることが期待でき、時間が無駄にならない上、必要な情報のみを入手できる。
+学生全員を対象とし、いつでもどこでも各個人が有益な情報を手に入れることができる
+"学生全体がレポートの提出・レジュメの確認・授業の復讐などを円滑に行える。
+教職員側も、出席の確認や提出具合の確認などを容易に行うことができるようになり、講義の質の向上に繋がると考えられる。"
+簡単に誰でも募金できるので世界中の人々と支援を受ける国の人々
+企業の社員が対象者で、社員の語学力が向上することでスムーズな旅行プランを提供できる。
+"教わるだけでなく、教える側に立ちたいと考える生徒。
+自分の考えを発信し、それに対する他者の反応がどうであるか確かめたいと考える生徒。
+他人に教えることで理解を深め、より高い次元へ自分の能力を高めていくことを望む生徒。
+以上のような人たちを対象にすることで、授業を受ける側は教授以外の人間から教えを受けるという刺激を感じることができ、授業をした側は違う視点から自分が持つ知識を検討し、理解を深めることができる。"
+教育にかかる費用は小、中学校に関しては原則無償化だが高校、大学では家庭の出費は従来よりも高くなる可能性がある。
+教室がはいりきらない場合、学校まで行く交通費が高くかかる場合
+緊急時に情報不足に困っている人々（例:巨大地震であれば被害にあった地域の人々、東日本大震災であれば500万人程度）を対象にし、情報提供を相互に行えるSNSサイトを作る。毎月生命保険のように利用者から数百円程度の利用料を徴収すれば、容易に利益を出すことができる。
+携帯電話を持っている全ての人達に安心を提供できる。
+原住民という弱い立場にいる人たちを助ける 多分数千人ほど
+現在のスマートフォン利用者等による技術開発への投資
+現地に行く人が現地の言葉を学べる
+個人から会社まで様々な人々。
+個人的な会話や、必要な連絡を多く受ける、現代の学生や社会人に効果がある
+語学教育を受けている人、留学に興味を持った人
+効果・・・情報を電子化することによって使う紙を減らせるので、無駄な森林伐採を抑えることができる
+工場などの経営者が対象であり、生産力がまし、人件費も減る
+広告  、利用料
+"広告は様々な人々が見ることができるので認知度を上げることは可能であり新しい団体の人が目をつけ参加を試みることもありえる。
+また、ネットでのサービスにより講座や試験の場所が遠くて行けない人でもそれらを受けることができる。"
+講義を再び受けて確認したい学生。
+講義終了後にスムーズに次の教室に向かえるので、学生の心に余裕ができる。
+講義中に私的な理由でスマートフォンを利用する学生に効果がある。最大300人程度
+高校生までの学生を対象として、コンピュータへの理解を深める。
+高齢者とその子供が対象者、遠くに住んでいて簡単に安否が確認できない人に効果がある。このような親子の数だけ利用者が増える。
+高齢者を対象としたら全人口の約23%と、14〜65歳のうちで機械を苦手とする人々がその年齢が全人口に占める割合のうちの半分とすると、全人口のうち約30%、合計で全人口の約53%が対象となる。
+国内旅行者はもちろん主に外国人観光客向け。地下鉄の乗り方などが違う外国人に効果がある。
+国民からの税金なので多くの人が対象になる
+国民全員
+国民全員。
+最大で500人くらいが使う。対象者は商大の生徒と職員
+最大大学の全生徒、それから先生が利用する
+山間部でもネットがつながらないと困る人がいなくなる
+"使うのは大学生。多くの人がしっかりと連絡物を確認する。
+最大全ての学生が使用する為2,000人以上の人が利用する。"
+使用人数が多くなっても通信状況の安定がはかれる
+子供から高齢の方々までの地域のすべての人に効果がある。
+子供から大人まで全国民
+紙媒体を使わなくてよいので、教師側・学生側ともに紛失の心配がない。また事前に資料をダウンロードできるため、生徒は予習を容易にすることができ、大学側もコピー紙代など、無駄な費用を削ることができる。
+"児童にとって分かりやすく、
+教師にとって伝えやすくなる"
+実際、講義などを受けられる人数は限られてるが、中継をすれば相当な人数が利用可能。
+社会のすべての人
+車に乗る人全員が対象で事故を避ける効果がある
+若者
+若者 SNSを使って悪いことをしようとしてる人
+若者。電子書籍は世界中で読まれる。
+若年層 
+"主に学生が対象である。
+より深い理解ができ、記憶に残りやすいため、授業で体験したことに興味を持ちやすくなるのでそれに関わる仕事等に対する意欲がわく。
+より確かな知識を身につけることができる。"
+"主に企業などに効果がある
+3000人以上利用することも
+従業員一人当たりで考えると、規模の小さいほうが割高の傾向にある"
+"主に商大生。あとはWEBページをみている高校生。
+より多くの人に興味関心を持ってもらい、参加者を増やし、規模を拡大する。"
+主に小学生、１つの小学校においておよそ500人全員に適応される
+主に通勤・通学する人が利用し、少しでも混雑解消につながる。利用者は地方によって大きく異なる。
+手元で扱うタブレットを主に使用するため、全校生徒が不明な点が発生したその時に、調べることで疑問点の早急な解消、一方教師の休息に充てる時間の確保、教師をストレスの少ない学園生活へ導くことを可能とする。
+"手続きが簡単になるという便利さを求めてカードを持ち、それゆえに詐欺に会ってしまった人々に効果がある。詐欺に会ったことのない人も、これから会う可能性があるため費用対効果は大きいと思われる。
+マイナンバー制度が普及する前に戻るだけなので、不特定多数の人々が利用する。"
+趣味を持っている人に効果がある。
+授業に受けてる人が利用。メリットはコピーの費用がかからない。
+授業をする先生方と受ける学生。規模の大きい授業であれば、300人弱が、不具合が減ることでよりスムーズに授業を行えるようになる。また、授業の前や後のことで、バッテリーの心配をせずに安心して授業を受けられるようになる。
+授業中に板書に必死だった人が授業中はしっかり内容を頭に入れることができて、授業後も簡単に復習できるというメリットがある、最大商大生全員が利用する可能性あり
+商大の学生。導入すれば他大学でも。
+商大生
+商大生がみな授業に関心、積極的参加、意欲、理解力が深まる
+商大生に効果があり、いちいち確認しに行かなくても手元であらゆる情報を確認できる、また最大使用人数は2000人とする
+商大生全員
+商大生全員がより快適なネット環境を手に入れることができる。
+商大生全員が利用でき、多くの人が有用な情報を正確に得ることが出来る。
+将来的にはIoT技術は世界中の人々みんなのためとなる。世界に先駆け、IoT化に協力することで少しでも早くより効率的なSF映画のような世界を招来したい人に効果がある
+小さい頃からスマホを持たされていたりする若い世代が対象
+小学校〜大学生に、タブレットを給付。授業や生活の中で活用していく。
+"小学校の教師や、中学・高校などの英語教師が対象
+彼らに教わる生徒に英語力の向上などの効果があるとみられる。
+またその自治体にはALTの費用の負担がなくなるといった効果も生じるだろう。"
+小学校以上の生徒２千万人以上が使用し、ネットでそれぞれの意見を交換することで積極的な授業が行われる。
+小学生〜大学生
+小学生〜大学生　正しい使い方ができる者
+小学生を対象者とし、教える側も必要となるので、雇用を生み出す。最大1000万人が使う。
+小樽駅での待ち時間など時間をより有効的に使いやすくなる
+小樽商科大学に通う学生。
+小樽商科大学の学生、職員。最大2000人超。
+小樽商科大学の学生、職員が対象。学生2000人強、教師200人程度（？）、非常勤講師
+小樽商科大学の学生が主であり、２５００人程度である。
+小樽商科大学の学生を対象とし、学生のほぼ全員が利用すると考えられる。
+小樽商科大学の学生全員が対象です。自分が興味外と設定したことを含めてすべての情報を表示する機能、またそこから絞り込む機能もあれば更に便利になるかと思います。
+小樽商科大学の学生全員が対象です。自分が興味外と設定したことを含めてすべての情報を表示する機能、またそこから絞り込む機能もあれば更に便利になるかと思います。
+小樽商科大学の教員、学生。およそ2400人。
+小樽商科大学の全学生
+"小樽商科大学の全大学生を対象とする
+購買や学食、図書館を利用するなどの学生証を使っていた人たちにより手軽に買い物ができる、学生証を携帯しないので紛失ということがありない"
+小樽商科大学学生を対象とし、図書館を利用するほとんど全ての学生にとって有益である。レポート作成時、論文作成時に特に需要が高まるだろう。
+小樽商科大学在学生を対象とする。大学在学期間において、ずっと使えるため、年あたりの費用は1人あたり約8000円程度。タブレットを用いた予習復習がいつでもどこでも出来るようになるため、予算に対して、学生の学習効率は格段に良くなるだろう。
+小樽商科大学生徒が対象であり、授業を理解できなかった人や復習したい人に授業映像を提供し、単位を落とす生徒を減らす効果が見込まれる。最大で小樽商科大学生徒全員が使用するので2000人は使用すると思われる。
+小樽商大生全員
+障がい者が不自由なく移動できるようにする。スロープは1人ずつ。
+情報を扱う人
+情報を得たい専門家でない人達に対して情報を無償で与えることができる。収入源は広告バナーを載せることで、閲覧者がお金を払わなくてもいいようにする。最大利用者には制限なし
+情報を必要とする学生全員
+"情報機器を利用する人
+情報企業の人"
+"情報技術を使いこなせていない人が情報技術の使い方を習得することで、格差を少しでも縮めることができる。
+高齢者である人のほとんどが利用する。"
+情報処理センターや自分のパソコンを使って費用を抑えることを考えると、貸し出しは多少少なくてすむ。そのためパソコン保有率から考えると対象者はほとんどいないと思われる。
+食堂を利用し、スマートフォンを所持する人。2400(在籍学生数)人以上が利用する。
+新しい情報環境に適応出来なかった中高齢、これから情報機器を使う若年層等数多く
+新しい設備が導入される年度に本学にいる生徒や予算から費用を負担してもらい、負担額に見合う通信設備を提供する。
+新しくスマホを買う人や、アプリをダウンロードした人
+世界の人々全員がある程度の水準の情報を共有できる
+世界中の人々
+世界中の人が行う必要がある
+"世界中の人が使えるように！
+まとめてあるという点では老人などにはとても便利になるし、軽いので持ち運びも便利になる。
+その機械やアプリを買うのに必要なお金を持ってる人なら何人でも利用できる"
+世界中の正しい情報を必要とする社会人や国に対して効果がある。
+政府から一般人まで
+生徒
+"生徒　１クラスと考えると４０人
+大量の情報を大量に得ることができる"
+"生徒・講師のネットを活用した効率のよい学習を助ける
+また、全生徒・全職員が利用しうる"
+生徒がスムーズに他の生徒の情報を交換できるし、先生もストレスなく全員の考えを見ることができる。
+生徒がパソコンを容易に使えるようになる。学校によるが1クラス４０人程度
+生徒や教職員を対象とし、学内の関係者ほぼ全員が利用できる総合情報サイト、又はアプリ
+生徒を対象として授業の効率を上げる
+生徒全員が対象者であり、利用者である 不正をしようとする人が減る効果がある
+先生、全生徒の負担が消える。
+先生方や生徒がよりよい環境で学ぶことができる。
+先生方や生徒全員が長い休暇を楽しめる
+全ての学生を対象に効果があります。
+全ての学生対象で、申請すれば借りれ、大学内でインターネットを利用して勉強するときなどにつかえる。
+全ての人
+全ての人に効果がある
+全ユーザーが気軽に楽しめる
+全学生、または教員の個人情報を保護することができる。
+全学生を対象
+全国で約600万台
+"全国のより高いレベルの講義に参加したい人やディベートでより多くの人の意見を聞きたい人に効果がある。
+利用する最大の人数は全国の大学生の人数である。"
+全国の大学生
+全国の大学生対象。
+"全国の中学生以下の子どもと親 
+最大4800万人くらい"
+全国民、特に子どもに注意してほしい。未成年者に関しては保護者や学校でしっかりと指導してほしい。
+全国民対象で、火災などで逃げ場がなくなりそうな時もそこを避けて逃げられるし、家族との連絡も存分に取れる
+全生徒および教師から年100円徴収する。
+多くの学生が座って授業を受けることができまた、席が決められるので友達もできやすい
+多くの人に効果がある
+多くの生徒が同時に情報機器を使用する授業等に対応できる
+"対象：manabaを利用する大学生
+効果：より便利になり、アプリ化することで利用者増加の可能性有り
+利用者数：全国の大学生31000人以上"
+"対象:生徒全員と、教職員
+出欠確認の効率化"
+"対象は5歳までの子供
+5歳までの子供を持つ共働きの親に効果がある
+最大30人まで利用可能"
+対象はインターネットでニュースや情報を得ようとしている人全員に、知りたかった情報や知るべき情報を伝えることが出来る。
+対象はサイトであれば学生から入学希望者まで誰でも使える。VRスコープは比較的安価なのでTHETAよりも多く買えるだろうし、学生だけでなくオープンキャンパスなどでも使える。
+対象はその学校に所属している生徒全員である。その人たち全員に効果があると推定される。最大人数は同時に最大200人くらいであると思われる。
+"対象は学生
+テキストより画像や動画などの方が理解しやすい人に効果がある
+最大で全国の学生すべてが利用することになる"
+"対象は学生
+不正を出来なくすれば安心して成績にも繋げやすい
+本学の場合最大2000人程度"
+対象は学生や社会人であるから利用者は無数におり、使いこなすことで社会が円滑に回る。
+"対象は企業で働く人全員
+主に会議に参加する人"
+対象は高齢者、、将来的に1000万人以上の利用が見込めるので開発費に勝る効果が期待できる
+対象は受講生、人々にはスムーズな情報の受け渡しによる理解への深まり、連絡ミスの防止が予想され、利用者は数千人に及ぶ可能性もある。
+対象は小樽商大の学生や教員など2000~3000人
+対象は上記通りの57000人の大学生。効果としてはタブレット等を使用する授業時の効率アップか。
+対象は単独または距離的問題のある高齢者で、その人達が買い物に行けなくても商品を手に入れることができる。
+対象は避難者、利用管理は施設の人
+"対象者 インターネットをあまり使わない人
+最大で160教室を使うとして300人程度"
+対象者　可能な限り全ての国民　タイムリーな情報を必要としている人々
+対象者 全員
+"対象者 大学の生徒、教授
+授業をうける学生に効果がある
+最大 2200人"
+"対象者 大学の生徒、教授
+大学構内の人などが利用する"
+対象者 大人 子供
+対象者、被災者やその家族など
+"対象者：全学生(特に留年・卒業が危ぶまれる者)
+最大利用者数：約2000人"
+対象者→お年寄りの人々
+"対象者~pcの所有者そしてインターネット契約者
+効果~pcの所有者、インターネット契約者
+利用人数~4,5人"
+"対象者さネットを使えない人、開発途上国の多くの人たちやお年寄りで、情報を得たら詐欺ややられる可能性も少なくなり、貧しい生活から脱するかもしれない。
+大げさに言うと、最大全世界の人が利用できると思う。"
+対象者は、これから大学に入学することになるような中学生や高校生。パンフレットなどでは伝えられないことを伝えられるので、中高生がより具体的に、確かなイメージを持って進路を考えることが出来るようになる。
+"対象者は、学校の生徒、会社の社員。
+グループ討論や、二人一組で話すようにするので、最大人数は指定なし。"
+対象者は、携帯端末を用いる歩行者全般。どこでも目的地を指定して、ナビゲーションが受けられる。日本で5000万人程度の利用が見込める。
+対象者は、主に若者や高齢者で、デジタルデバイドの解消が期待される。
+対象者はSNSを利用するすべての人とすることで、悪口を書き込んだりするのを防ぐことができる。
+対象者はインターネット環境の整った地域の人、特に若者に効果あり、利用人数は不特定多数（Facebookの利用人数はおよそ１３億人）
+対象者はこの学校の学生全員
+対象者はご老人や障害を持っている方々で、情報にアクセスしやすくなる。
+対象者はスマートフォンを所持していない人で、スマートフォンを利用することで今までより素早く情報を手に入れることができる。
+対象者はソーシャルメディア利用者。
+対象者はほとんど全ての生徒、教授、来賓など2000〜2500人程が利用すると思われる
+"対象者は英語を使えない人
+情報格差がなくなる
+全世界の70億人"
+"対象者は各家庭から団体まで。
+企業などに効果がある。
+たくさんの人が利用する。"
+対象者は各地域の人たち。100人ほどの小規模で行う
+対象者は学校に所属している学生、教員全員であり、最大人数は制限がない。ただ、一気に多くの人が利用する場合、インターネットを利用する速度が下がる可能性はある。
+対象者は学校の生徒メインで、スクリーンをきちんと見れる距離を考えると500人は最大で利用できると考えられる。その人達はリアルに授業を受けることができるし、教師も学校に行けない場合などに自分の姿を映し出しておけばいいので彼らもまた楽である。
+"対象者は学生
+映像授業の参加できることで、意欲的な学生が増える
+最大で小樽商科大学の学生全員利用する2060人"
+対象者は学生、将来就く仕事にもよるがおそらくこれからの時代他言語のスキルは必須。小樽商科大学なら最大約2000人
+対象者は学生。グローバルな人材が育つので後の日本に貢献できるような人材が育つため日本全体に効果があると考えられる。
+対象者は学生。プリペイドカードの利用者やSNSの利用者など様々なケースにおいて情報の一括管理は効果がある。
+"対象者は学生。科目の難易度やテスト形式が統一される。
+科目にもよるが300人くらい"
+対象者は学生。最大で小樽商大の全校生徒2,400人程度。
+対象者は学生で、これによって先生もプリントを配る時間を省けるとともに生徒も教科書を持つ労力を使わなくて済む。また、多くの人の意見を一気に把握できるようになる。情報がまとまるなどの利点がある。
+対象者は学生で、今まで履修制限がかかっていたような講義の履修を希望する者。履修制限がかかる講義が年間で最大10あるとすると学内のPCを利用するとして50台使用する計算であるため10×50で500人
+対象者は学生はもちろん、教授なども含め小樽商科大学で情報端末を使用しているすべての人である。効果としては全員が集中して授業を受けることができるようになるだけでなく、学生全体に向けたメッセージ等も収録し、チャンネルで配信できるようになるので教授と生徒との距離感がある意味縮まるのではないかと思う。
+対象者は学生全員、最大2000人が利用する、スマートフォンやパソコンを持っていると授業に参加することができる
+対象者は現在kitakaなどを使っている人、カードを無くすといったことを防ぐことができる
+対象者は国などは関係なく、この地球に生きる人間すべて。
+対象者は国際交流をしたい、外国語で話してみたいと思う日本人学生と留学生で大学内の生徒は誰でも利用できる。
+対象者は国民全体で、特に親子など親と子供の繋がりを保つために楽に連絡出来る人たちに効果がある
+対象者は使いたい人全てなのでわからないが、使えたら効果はあると思う。
+"対象者は自治体の住民であり地域の公園や体育館などで行う。できれば町内会などの小さい単位のほうが良い。
+最大何人の利用かは、一世帯に一人は行くと考えると地域差が大きい。"
+対象者は実際に講義を受ける大学生で、この技術を上手く取り入れる事が出来れば、一度の授業の効率が上がることになる。
+対象者は主に若者や高齢者で、電子端末に触れる機会を増やすことで、問題となっているデジタルデバイドの解消が期待できる。
+対象者は小学校中学校高校大学などの学校に通う生徒
+対象者は小学生の子ども。小学生の子どもに効果がある。目が悪くなったりドライアイになるのを防げる。
+対象者は小樽駅から商大まで行く人での希望者全員であり、タクシーより多少遅いかもしれないが、早くて安い通学を求める人に効果がある。商大合格者が毎年約500人であること・四年生はあまり学校に来ないことを考えると、最大で札通生全員が使った場合1400人程度だろうか。
+対象者は小樽商科大学の学生であればだれでも利用可。
+対象者は小樽商科大学の生徒。目的は、『出欠確認しない授業はでなくていい』と考えてる人を減らすため。最大人数は小樽商科大学であれば160教室分。
+対象者は小樽商科大学の全学生。快適な温度になることで勉強がはかどる。
+対象者は世の中の人間に効果があり最大は地球上全ての人間
+対象者は世界中の地域ごとの人々。目に見える効果はないが、貴重な財産として将来に残す。最大全人類の人々が利用。
+対象者は生徒。授業で眠くなることを防止できる。積極的な授業参加可能。最大400人くらい。
+"対象者は生徒であり、教員、生徒お互いに勉強することができる。
+教室の関係もあるので利用人数は最大限150名ほど"
+対象者は生徒で自分で管理できる人には向いている。最大１０００人くらいが利用すると推測される。
+対象者は生徒と教員の両方です。特に教員にとって、生徒の情報を速く正確に処理できるので、効果があると思います。最大350人以上は利用できます。
+対象者は全学生。わざわざ図書館に足を運ぶ必要がなくなると思う。そうすると時間をもっと上手く使えるのではないか。
+対象者は全国の大学生である。また、最大利用人数は全国の大学生の人数に等しい、280万人である。
+対象者は全世界の人々、特に効果があるのはそれを持っている人、何人利用者はおそらく何十億人
+"対象者は大学に在籍する学生で、
+講義での意見を収集する講師に効果がある。
+意見を収集するという立場の人間であれば誰でも利用できる。"
+対象者は大学の生徒で、大学生活を有意義に過ごすことのできる効果があり、最大約2400人利用する
+対象者は大学生。履修者の多い授業を履修していて、席を確保するために2度も教室に足を運ぶ人に効果がある。最大で全校生徒の2000人以上が利用する。
+対象者は大学生全員かつ教職員
+"対象者は道内の人、もしくは近隣の町の人。
+これから子育てを始めようとする人、就職先を決めようとしている人、観光客など。"
+"対象者は日本人もあるが、
+特に発展途上国の子供たち"
+対象者は年金受給者である高齢者と彼らを支える現役世代の両方であり、高齢者には安定した十分な年金の供給、現役世代では納めなければならない年金の負担を軽減することができる。日本国民のほとんどにとって有益である。
+対象者は本に書き込みをする全ての人
+対象者は本学の学生、また教員のである。よって、最大2490人が利用する。
+対象者は要介護者で、その介護施設の規模にもよるが、利用者は数十人程だと思われる。
+対象者は利用するすべての人々
+対象者及び利用人数は小樽商科大学の学生全員であり、これによって学内での飲酒撲滅に大きな貢献ができるものと期待される。
+大学から遠方に住んでいたり、病気がちで学校にいけず情報を教えてくれる知り合いの少ない学生が即日的、重要な情報を学校に行かなくても入手することができる。
+大学に関係する人々。
+大学の学生、最大2000人程度
+大学の生徒が主に利用する。生徒全員が使うとすると1000人以上が利用することになる。
+大学の通学が困難な全ての人が対象
+大学や企業の広報など
+大学や高校での授業で板書やプリントの配布を行わなくてよくなる。利用人数は学校の規模による。
+大学関係者全員。
+"大学生、あるいは教授
+最大でその大学によるが数千人から数万人が使う"
+大学生、スマホを使ってて充電がなくなった人
+大学生、講義におけるパスワード確認の時間短縮、構内のコンピュータを用いる人
+大学生が対象、自分で選んだ人ではなく、ランダムに相手を選ぶことで、初対面の人とも意見交換する能力が身につく。最大約2400人（小樽商大の場合）
+大学生全員に利点がある
+大学内で頻繁にネットに接続する必要がある人。通信量を気にせず、また通信制限がかかってしまっていてもスムーズにスマートフォンを使用する授業に参加できる。最大で約２１００人程度。
+大企業/失業者が減る/大企業1.2 万社の人数
+誰にとっても効果がある（学内であれば、特に学食のメニューの成分などを知られたら学生に効果的）
+担任の先生や親に相談ができなくて一人で問題を抱え込んでしまっている小〜中学生。
+端末をルールの範囲外で使用する者
+地域の現状を手軽に知ることができ、考えや学び、興味などが深まる
+地方公共団体、生徒数による
+中学生、高校生、大学生、新規の社会人の多数
+超高齢化社会の現代において高齢者が周りの人間とコミュニケーションをとることは、人間関係だけではなく経済やその地域の若い人達にも影響を及ぼす、地域活性化の糸口になり得る
+電気をつかっている人
+動画や画像を利用することによって、学生にとって単調な授業になることなく、興味を絶やさず学べる
+道外での就職を希望する人には貴重な経験となる。また、本学において諸刃の剣となりうる学生の少なさを補うこともできる。
+特になし
+日本国内のネットが繋がる端末を持っている人全員。
+日本国民全員がスマホを持てば、いままで解決できないと考えられてきた問題の解決の糸口を見つけられたり、国民が国に対して思っていることの意見の交流がもっとさかんにできる
+日本全体として人口減少がすすんでいるので、政府が中心となって進めることで日本全体の利益につながると思います。
+農家の人を対象とし、人手不足に悩む農家が従来より多くの農産物を生産できるようになる。
+買い物に来た人たち全員が対象、彼、彼女らが気軽に天気、ニュースを確認したり軽い調べ物をしたりできるはずだ。毎日１０人きたとして、少なくとも３００人ほどは利用するだろう。
+"発信するのは世界の人々。
+効果は世論を動かすことで発揮される。"
+"発展途上国で子供たちを教育する立場を担いたいけど知識が不足している大人。
+日本人1人に対して5〜10人を指導できるとする。上記の場合最大100人のカンボジア人を教育の担い手として指導することができる。"
+"発展途上国にインターネットが拡大すれば1億4千万の雇用創出、1億6千万の貧困を解消することができるそう。
+これによって発展途上国が発展するきっかけを作ることができると思う。"
+汎用性の高いもののため検索エンジンを使う多くの人に効果があると思われる。より精密な検索候補が残され、誤った情報が多いネットで正確な情報を手に入れることができる。
+犯人を追っている警察が対象者。犯人を捕まえるキッカケになる可能性がある。
+被災した大学生をはじめ、SNSを利用している人全てが利用できる。
+被災地に設置した場合、情報を得ることができない被災者の大勢で利用者数の制限はないが1度に見られる人数は20人程度
+必要としている情報をリアルタイムでいち早く得たいと考えてるSNSユーザー全員で、最大約5億人までなら通信に障害なく利用できるだろう。
+病気で体が不自由な高齢者が、若い世代と同等の情報を得ることができるようになる。
+貧しいが留学に意欲のある学生
+貧困に悩まされる人々
+貧困地域の子供たちが教育を受けられる
+幅広い年齢層や、様々な状況でもよりよい教育が受けられる
+忙しい人が簡単にニュースを見たりすることができるようになる。
+目の見えない人でも快適に学生生活を送れる学校になることによって、これから小樽商科大学に入学したいという人が増え、より高い能力を持った生徒が入学していくようになる。
+落とし物しやすい人や自己管理が苦手な人。利用人数はスマホを持っている人すべて。落とし物をして大事な物をなくしたときのことを考えると費用対効果は高い。
+利用する人数は最大2000人くらい。先生は、出席カードのなどの配布と回収の手間が省ける。
+利用者である学生たち、何百人も利用する
+利用者全員がこのシステムを使うことができる。
+利用制限アプリがlineと同じ程度に普及すれば、一日中スマートフォンを利用することは難しくなり、依存を防ぐことができる。
+理由があってosを更新できなかったりする人が利用できる
+留学の行えない学生など。
+老若男女。資金面のことを考えなければ、情報弱者でもみんな同じように使用可能になると思われる。
+老人だけでなく若者にも孤独死は存在するのでその人々
+老人ホームに入れない高齢化も保育園に入れない子どももいるのでたくさんいると思います。
+老人ホームを対象に　多数の老人への効果