[[社会情報入門・夜間主]]
- GPS・WI-FI・スマホの加速度センサーなどと、学校が保有している学生の履修情報を利用し、隣や近くの人とどれだけ履修が重なっているかパーセンテージで表示し、会話のきっかけを作る。さらに履修重なり率が多いほど学食を割引にするなどし、共に食事をしやすい環境をつくる。
- manabaと気象情報を活用し、生徒の意見を反映して、学校内を適切な温度に保つことができるようなシステムを構築する。
- Moodleではできない、生徒同士の交流ができるような、新たなLMSの開発(または従来のLMSの改善)
- OUCナビのような学生支援のネットワークサービスにその日のメニュー(在庫の有無)を表示する、メニューを選択し自動で栄養価を計算する。あるいは最適とされる栄養価に近いメニューを表示するサービスを用意する。
- OUCナビ等でその日のメニュー(在庫の有無)の表示と計算のソフトを用意する。
- responの位置情報管理システムがあるため、講義内の提出物は全て位置情報も一緒に送られるようなものでmanabaやrespon上から提出できるように統一する。レポート提出においては、印刷したものを提出するよりもコストの少ないmanaba上からの提出に統一する。
- "VRなどを用いて、留学を疑似体験できるようなシステムを開発する。
大学の国際交流プログラムなど以外にも、個人で時間がある時に手軽に勉強できるメリットがある。
また、外国人と日本人の言語や文化の壁をなくすために、外国人から見える日本人の姿、また日本人から見える外国人の姿を体験できるようなものも開発されると良い。見える景色や意識の違いを分かることにより、より親密な関係を保つことができると考えられる。"
- YouTubeなどの動画配信に関心を持つ若者が多くなって来た為、広く広告し人々の興味をそそる大学独自の動画配信をし、収入を大学の設備費用にあてるべき
- ある程度の個人情報を登録させて正しい情報を流させやすくする。
- "キャッシュレスと言って、現金を持ち歩くことは無くなってきているが、その現金の代わりとなるものも無くしてしまってはどうだろうか。例として、米国のAmazonがレジを設けない「Amazon Go」などがある。
話は広いものとなってしまったが、私たちの通う小樽商科大学の生協でも電子マネーとしてカード支払いの方法があるが、顔認証や指紋認証での支払いを可能にすることで利便性が向上し、それに伴い利用者の数もより一層向上するはずだ。"
- クラス編成を行うのではなく、都度生徒の進捗に合わせた指導を行う。
- コストを抑えたり、それが変わっているものではなく、日常的に色々な人に使われるようになれば解決する。
- コンピューターを持っていない学生は、届け出をすることによって、大学側から貸し出しできるようにする。
- すぐにリストラ者を出ても新しい仕事にシフト出来るような社会を作ること
- "そこで、個人情報を使わず、尚且つ欲しい情報を効率よく得るために、ユーザが使いたい複数のWebページやホームページを指定しドッキングさせて検索することのできるシステムを提案する。
このシステムがあれば個人情報を使わずに済み、情報収集のために複数のページを開き、ページを往復して比較する手間もない。また、ページ指定で検索するため、欲しい情報をよりピンポイントで収集することができるだろう。"
- ダイキン工業とNECは、オフィスなどの執務空間で眠くなった時に覚醒を促すために加える刺激として、空調による温度刺激が特に効果的で、眠気の兆しが見えた早期の段階で刺激を与えれば、覚醒した状態を保ちやすいことが分かったと発表していた。これを小樽商大にも採用する。採用する際、学生の居眠りを事前に自動で検知する方法を探す。
- パスワードをより個人にしか出来ないようなものにする
- まず、交友関係のある大学を通してやりとりしないこと。今小樽商科大学に来ている留学生と学生とが交流できるものをつくるべき。
- まずは自分達にとって身近なものであるという認識を持たせる
- メールやSNS投稿などで投稿が不適切かどうか判断して不適切であれば警告を出すシステムをつくる
- より直感的かつ高齢者にも扱いやすいデバイス(タブレット型など)にユーザー(高齢者)の傾向や生活を学習し、様々な提案をするAIを搭載したものと、地域コミュニティを連携させた、高齢者の生活をアシストできるようなネットワーク端末
- わざわざ実際に海外に行かなくてもアプリを介して外国人と会話して異文化交流をしたりすることが出来るようにする。
- 仮想の部屋を用いることで相手を視認し、表情、態度、また、直接的な応答を可能にするとともに、デジタルならではのデータの管理、視界の調整、多人数での講義等への参加を可能とさせる。
- "解決策としては、携帯電話事業を行っている会社が、未成年の子を持つ親に対してフィルタリング機能について詳しく説明を行う。
また、有害なアプリやサイトなどをブロックできるアプリを低価格で販売する。"
- 各講義のデータ配信化、学内外(大学サテライト等)での履修が可能なPCでのビデオ学習、VRを活用した工業系、農業系の参加型講義の展開https://www.vr-creek.com/education/
- "教員、学生、従業員の認証にのみ範囲を限定して導入する。入学の際にさまざまな角度から顔の凹凸や虹彩などを認証し、登録する。事前に細かな登録を行うことで、顔認証や虹彩認証が機能しない時は、指紋認証を実施するなどの制度を整えておく。
そして、認証システムを購買や、ゼミナール用の教室、講義室に導入することで、事前に登録された人以外の入場や購買での商品購入が出来ないような規制を行う。"
- 検索されることが多い項目をトップページに追加したり、必要な情報のジャンルを個人で設定し、そのジャンルの情報が更新されると通知が来る、などの機能を付け加える。
- "誤報の流出を防ぐのは難しいため、
受信側の意識改革を図る。
情報の信頼性は、最終的にはSNSを利用する個人の判断に帰着するものであることから、SNS上の情報を鵜呑みにしてはいけないということを促す。"
- 購買のtaxfree化、くじを作って消費税免除などのサービスを作る
- 黒板を液晶にして、數十分に何度か3Dなどを駆使して学生をびっくりさせる
- 今までの大学の卒業生の就職先とその卒業生の受講した講義、ゼミ、成績、留学の有無、時間割の情報を集め、学生が職業を入力するとおすすめの時間割、講義が出てくるアプリがあれば時間割作りに参考になる。
- 自分達にとって身近なものにするために大学に専用のチャットボットを導入することで学生が自由にアクセスできるようにして、技術への親和性を高めることで新しい時代の情報を活用できるようになる
- "車に、コミュニケーションAIを搭載、運転前に会話を1分ほどし、正常な時と語尾などに変化があればエンジンをかけれない仕組みをつくる
飲み屋の近くに止まった車が再度発信する際AIと、コミュニケーションをするか、呼気を検査する仕組みを作る。"
- 授業風景をリアルタイムに撮影、AIに学習させる。学生番号と顔写真より生徒の出席確認を行う。正当な評価と無駄な時間の削減。そして人の感情認識AIを活用することで生徒の興味関心が高い内容を分析し具体的な授業のテーマ、授業の進行方法の質を高めることができる。
- 従来よりも強く、広域で使用出来る学内WiFiを設置する。
- 小学生では英語のゲームで興味・関心や競争心を育み、中学校では、iPadなどを使った音声学等を学べるアプリケーションを授業や課題で活用することなどが挙げられる。
- 小樽商大なら規模はそんなに大きくはないし、多くの人が履修している講義に限って実施することで費用は抑えられる。また、タブレットを配布するのではなく、大きい教室に設置すればよい。
- 小中学生には発言責任の理解が追いついていないと仮定し、利用を禁止、また、コンテンツ内で有害な行動を取ったものは利用を停止する
- 食堂や購買で購入した食品のカロリーなどの栄養バランスをデータ化し、自分の食生活に何が足りないのかをグラフを見てひと目でわかるようにする。また、自分が目指している健康状態、体型維持のために何が必要なのかを分析して知らせてくれるようにする。
- 図書館にクーラーを設置する
- 正確な情報を見分けるシステムやアプリなどの開発
- "全世界に浄水処理施設を作るのは極めてこんなんだと思うので、水道水が飲める15ヶ国を中心に、飲めない国へ地下にものすごく長い水道管を繋ぎ、水道水が使えない街へと水を直接送る。出てきた下水は同じような感じで浄水処理施設へ送れるような道を地下に作る。
"
- 地域の範囲で行われている前例もあるが、学校を範囲とする。｢サッカーしたい人集まれ！｣｢〇〇学教えあおう｣｢留学生と交流しよう｣｢何月何日星を見に行こう｣などアプリや学校の電子掲示板を通じて交流の場を設ける。同じ大学内だと、誰か彼か知り合いがいたり全く知らない環境では無いので不安もだいぶ軽減される。う
- 東京都では、2018年度、約8400万円の関連予算を計上し、自動運転の実証実験のサポートも行っている。このように自治体の協力なくして自動運転の発展は望めないので、北海道あるいは小樽市の積極的な支援姿勢、金銭面の協力が不可欠である。
- 独自のアプリケーションを開発し、小樽商科大学の全ての情報をそこに集結させる。そして、ユーザー毎に通知したい情報をピックアップできるようにすることで、学生に使って貰えるようなアプリにする。
- 日本における自動運転の市場化においては、公道での実証実験の機会や、IT企業による自動運転技術の開発への参入機会をもっと増やすことが重要である。
- "日本は特に先進国の中でキャッシュレスが普及していない。それは、カードを使うことへの不安が多いと考えられる。
そこで考えられる解決策・提案は、カード会社と飲食店などと連携して、ポイントや割引機能がついているカードをもっと多く作ることや、カードを作る際の手続きの簡易化が求められるのではないか。"
- "発想を共有するアプリ
もしくわ、空間
今までにない、システムがあると良い。"
- 文字や話による注意喚起では、特に若者には響きにくいのではないか。今の時代はゲーム等で仮想世界に対する研究が進んでいるため、もし若者が投票せずに組織票や高齢者に有利な政策ばかりの世界を仮想世界で擬似体験をしてもらって危機感を実際に感じてもらう。また、それぞれのマニフェストが実現するとどのような世界になるのかも仮想世界で体験してもらう。
- 北海道電力に頼らずに、自家発電設備（太陽光発電など）を整える。
- 本研究では、大学の英語の講義においてALTの方々を複数人雇用し、学生五人程度のグループに対してALTを一人つけ学習を進めていき、実用的な英語を学習するという観点から実践で使うことのできる英語を学ぶ講義を提案する。
- 料金を支払った人のみが商品を受け取れることができるようにする。食券の電子化
- 例えば、ツイッターでの情報発信においては、全国の受験生や海外からの留学生に向けて情報例えば、小樽商科大学ならではの教育方法をより多く発信したり、そのメディアとしての特徴を最大限に活かし、写真や短いPR動画なども発信していくことが１つのよりよい方法であると考えられる。また、あらゆる情報発信を通じて、日本語とともに英語で発信していくというのも様々な人に見てもらえるようになる１つの工夫であると考えられる。
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